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バックナンバー 螢光板
594号/2009. 6月号

 子宮頚がん・乳がん検診無料券の発行や新型インフルエンザ対策で迷走する厚生労働省が、平成16年度より施行された新臨床研修制度の定着後、医師不足をやっと公的に認識するに至り本年度より医学部入学定員を20%増員したのは周知の事である。単純に医学部定員の増加が現在の医師不足を解消するかは別にして、本医学部にも120名の新医学部生が入学されたことは喜ばしいことである。多くの地方国立大学では、地元に医師を定着させるため設立県の入学者数を制定(地元有利な入学制度設定)したり、医学部入学前から医師国家試験合格後に地元で働く申請をしたものに医学部在学中の金銭的援助制度を設けたりしている。私立大学でも、順天堂大学医学部のように医師国家試験の高合格率を宣伝し学納金を大幅に安くしてより優秀な学生の確保をしようというところが出現した。元々、私立大学はそれぞれの医学部の歴史と伝統に応じて個性と特徴のある教育がなされてきたと思われる。日本大学医学部の卒業生の多くが、「良き臨床医」として活躍していることもまぎれも無い事実である。しかし、たとえ如何に素晴らしい伝統と特徴があっても経済的な側面で、入学を断念せざるをえない優秀な医学部希望者が居られるのもまた事実である。 我が医学部も数年前に入学金を抑制し父母の経済的負担を軽減したことが記憶に新しい。 今後の母校の発展を祈る卒業生として、 そして医学部入学を控える子弟を持つ親として我が母校にもさらなる学納金等の軽減努力をしていただければと思うのは私だけであろうか。



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